ウイスコンシン下衆計画

最も素直な観客は天皇陛下だったそうだ。
昭和の時代のマジシャンの証言である。右手か左手に球を隠すマジックをご覧入れて、右か左かどちらに球があるでしょう?とお聞きすると「右~」と指をさしておしゃったと言う。疑うことをご存じないのだという。

悲しいかな、おばちゃんは一般庶民の生まれなので、疑うことばっかりである。手品は所詮手品だからタネがあると思ってしまう。一般人だから事実を調査するすべもない。

フォーダム大入学工作をした弁護士や大学に質問状が行ってると言われれば、そうなのか?と思い、ウイスコンシン大学とリモート入学の合意が済んだと言われればまさかと思うしかない。情報ソースが確かなのか、事実を検証すべきすべもない。

小室圭の学力について外務省がF認定をしたのは確かなのだろう。ビザ切れでスポンサー企業が見つからなかったら帰国させればよいのに。日本はいつからKINGの王国になったのか。

Kingが王国の機関を手足のように使うのは理解できる。日本は戦後民主主義国家になり天皇は国の象徴となったはずである。象徴のかたは由緒正しく暮らしておられる。

The next 〇mperor to beの方が政府の機関と人と金を私して使うのはおかしくないのか?
なぜ法で規制されていないのか?

政府機関の役人が、別系統の命令で動いているというのが不思議でたまらない。外務省はいつからThe next 〇mperor to bの直属機関になったのだろう。
政府が勝手に動いている外務省をコントロールできないというのも理解が不能だ。
手品に種があるのは確か。その仕掛けの種を知ることは一般人には永久に無理なのだろう。

ウイスコンシン州のDiploma Privilege を使って何とでも弁護士資格を取らせようなどという“下衆な発想”はおばちゃんには無理だ。

試験を突破できないのは学力不足と本人の素養が不足しているからNYBEをパスできないのだ。その根本原因こそ小室圭という本人自身にあるので計画自体が公序良俗に反している。


どうせ卒業後1年の実務を積ませれば、国際弁護士資格ができるので日本に呼び戻せば奥野法律事務所が引き受けるのだろう。先日、奥野弁護士が小室圭のサポート体制に協力するなどを改めて表明したのは、Marquette大学との入学合意ができたからと考えたらよいのか。

ウイスコンシン計画が本当に始動し始めたとして、2つの見方ができるのではないか。
1)まずMarquette大学もよくよく危機管理が薄い大学なのか。フォーダムで何が起こったか知りたくも理解もしていないから入学に合意した。

2)もう一つは、現在NYBAフォーダム大学、NY法曹界などの疑惑糾弾は極めて限定的であるかもしれないこと。(ただし、工作の張本人弁護士たちには十分弁護士資格への危機だとおもう)

ジャーナリスト篠原氏が伝える糾弾のムーブメントは、実際は氏が伝えるほど強力でも大規模な抗議でもなく、他州の法律大学にとってそれほどのスキャンダルや危機とは認められていないかもしれない。

かつ外務省はMarquetteに否定できない何かの申し出をしたか。
情報はすべて伝え聞くしかない現在、果たしてこの情けないウイスコンシン下衆計画は始動しつつあるのだろうか?


mikie@izu について

海外在住何十年の後、伊豆の山に惹かれて古い家を買ってしまい、 埋もれていた庭を掘り起こして、還暦の素人が庭を造りながら語る 60年の発酵した経験と人生。
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1件のコメント

  1. まあ、W大学の件は一言で言うと、pathetic だと思うんですが、内心、是非とも実現して欲しいとも思っています。私が恐れているのは、ロイヤルマジックが今回も実現される事です。なので、受けたか受けなかったかは大事だと思っています。

    Mikieさんが仰るように、私も皇室がこれ程外務省に影響力があるのはおかしいと思います。只、皇族は外交の大きな切り札であるとも言われているように、お互いに利用されまた利用するのではないでしょうか。外交官のような試験もなく、政治家のように選挙で選ばれるわけでもないんですよね。ならば、やはり、子供の頃から真剣にお勉強してもらわないと困りますね。親がかりで宿題を出したり特別待遇で学校に入学したりするのは論外です。私は、本当は皇族は祭祀だけして、外交は関わらない方がいいと思います。

  2. りんどう

    記事のアップありがとうございます。皇室外交の大きな意味合いは、変わることのない積み重ねかと。時の政権は交代しますから、国家間の駆け引きや利害とは別の意味で皇室外交には歴史と意味があるのだと思います。この根底には重い価値があります。圭氏の様々や皇室に関わる週刊誌レベルのさまざまは、良くも悪くも事実に憶測やそれぞれの意向を内在させて読者や視聴者の感情に訴えます。圭氏夫妻にまつわる情報で、私が信じているたった一つは、「2人に自立してもらわなければ困る」ということ。外務省はそこまでがお役目なのでしょう。ただ、弁護士という職は、依頼人の利益を背負いますから、医師程ではないにしろ失敗は許されません。圭氏の能力はどうでしょう。背負い込んだ官僚も大変かと。

  3. 先日見つけた、NY州弁護士資格をお持ちの方のブログでEligibility について興味深い記事がありました。

    http://lawyerblog-kamikawa.blogspot.com/2011/11/security-policy.html

    この方のLLMのクラスメイトの韓国の弁護士の方は経済学部だったので、LLMを出てもEligibilityはないと言われたそうです。kさんの場合も、LLMを出た段階では多分試験の受験資格はなかったのでしょうね。そしてその後24単位を履修した段階で資格を得たと言う事なんでしょうか。

    やはり、Eligibilityはかなり厳しく審査されるのですね。。

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